東京で不動産を買う、ということ。
私たちが、できること。
「物件を探そう」をして情報を探すと、どこを見てもキレイな紹介文に彩られた物件画像が並び、売らんがための美辞麗句で埋め尽くされています。
良いことは大きく目につくように記されていますし、聞かなくても営業マンが伝えてくることと思います。
それに比べ、物件が抱えているネガティブな面はできるだけ気づかれないように、説明も可能な限り簡単且つ楽観的に行われているという現状があります。
マイホームという大きな買い物であるにも関わらず、その金額の大きさに比例した情報が開示されていない、そのようなアンバランスな家探しの環境でいいのでしょうか。
お客様が本当に知りたいのは、私たちが本当に言わなければならないのは、何か。
それは、完全中立な立場からの率直な意見、特に、不動産の隠れたネガティブな面を積極的にお伝えすること。
その上で、お客様にとってのベストなご提案をすること。
それが、私たちがやらなければいけないことだと考えます。
是非一度、忖度なし・営業トークなしで語る「本音の家探し」を体験していただけましたら幸いです。
Purchase
購 入
戸 建
-
隣地との境界トラブルは少なくありません。土地・建物面積も謄本通りとは限りませんので、道路の持分等も含めて注意が必要です。
-
地盤の液状化には粒径が大きく関係します。地盤調査の結果をしっかりチェックしましょう。
-
隣地との間に地盤の高低差はあるでしょうか？高低差があるため土留めの壁（擁壁）がある場合は、今後メンテナンスなどに数100万円から時には1000万円という金額がかかることがあります。また、既存の擁壁の場合、材質や工法において違反であることが多いため擁壁を抱えた安い物件には注意が必要です。
-
中古住宅を売買する際に、ホームインスペクション（住宅診断）について説明することが義務化（2018年4月より施行）され、これに伴いホームインスペクションを実施している物件も徐々に増えてきましたが、インスペクションの結果「問題なし」の物件で、仮に何か不具合が起きても何ら保証はされませんので要注意です。
-
地方での不動産売買や建築の場合は、多くの規制が存在しますので関係各所の確認がポイントです。
また、2014年5月に施行された「コンパクトシティ法」（改正都市再生特別措置法）により、インフラが整備されるエリア（居住誘導区域）とそうでないエリアとが線引きされます。今後、その影響は強くなることが想定されますので、購入または売却をする予定の物件が居住誘導区域内に位置するかの確認は必須です。
マンション
-
将来の処分・再建築困難
-
大規模修繕の使われ方・子受け孫請け
-
自主管理・融資可否
-
タワーマンションの修繕未知数・人手不足 修繕費用押し上げ
-
隣戸トラブル・購入者の5年以内の売却は４割超
Sale
売 却
-
建物を解体して売却する場合は、解体のタイミングに注意です。土地分の固定資産税が約6倍と高額になる蓋然性があります。
また、前面道路との関係で接道義務を満たしていない物件の場合は、一度解体してしまうと再建築することができなくなってしまいます。
-
ご実家などの古い土地建物を売却する場合、先代と隣地の方との間で口頭のみでの合意の存在の可能性があり、隣地の配管などが敷地内を通っているケースや、境界が測量図とは違っていることなどがあります。
トラブルの具体例は不動産Q&Aに数例紹介しております。ご興味がある方はご覧下さい。
特選物件
物件探しについて
ご注意いただきたいポイント
お得だ！と思った物件は本当にお得なのでしょうか。
安い物件には安い理由があります。
「こんなはずじゃなかった・・」とならないよう、お客様が見落としがちな物件のポイントを簡単にご紹介致します。
